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第二新卒・既卒の違いとは?第二新卒の定義とメリットをやさしく解説

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似ているけれど、じつはまったく違う意味である「第二新卒」と「既卒」という言葉。

あまりいませんが、中には混同していたり、同じ意味だと勘違いしている人もいるようです。

ですが転職活動において、第二新卒と既卒では条件が全然異なるものですから、しっかりと違いを認識していたいもの。

今回は第二新卒と既卒の違いについてと、第二新卒のメリットについてくわしくご紹介します。

 

第二新卒の定義とは?

専門学校卒以上の学歴で、新卒入社した会社を3年以内で退職した、または退職しようとしている方を第二新卒と呼びます。

第二新卒の定義は、企業のよってさまざまですが、概ね解釈は統一されているようです。

つまり専門学校卒・大卒または大学院卒以上の新卒で、一度は就職したものの、何らかの事情で離職した人のこと。

実務経験が3年を超えると戦力扱いなので、3年よりも短い期間で新卒入社した企業を退職した20代の若者と考えてもよいでしょう。

それなら「高卒者」も同等のような気もしますが、高卒の場合は第二新卒と呼ぶ企業はありません。

高卒者の場合は、基本的に工業高校などから大手の製造メーカーなどに就職する場合、ほとんど落とされることがなく、そもそも第二新卒のような立場になることもないでしょう。

つまり高校卒の場合は、入社した会社から他社へ転職する人自体が少ないのです。

 

既卒の定義とは?

既卒の定義は、新卒から定を獲得することができなかった、正社員としての職歴がない専門卒以上の方を指します。

非正規雇用で働いている若者で、正社員としての職歴のないフリーターと呼ばれる人たちも含まれます。

第二新卒と比較すると、少し不利な立場にあると言えますが、それでも20代であればまだまだ逆転可能な年齢です。

ただし転職市場の中では、第二新卒と既卒では天と地ほど差があるため、それぞれの立場でまったく異なる戦略を考える必要があります。

第二新卒の場合は比較的かんたんに希望の会社への転職が望めますが、既卒の場合は資格を得るなど、特別な対策を立てることが求められると考えてよいでしょう。

 

第二新卒と既卒は扱いが大きく違う!

第二新卒を採用ターゲットにしている企業は、少しだけ社会人経験があり、マナーなどの基礎力のある人材に対してのニーズを持っています。

第二新卒者は一度は正社員として採用された経験があるので、2回目の新卒という意味で第二新卒と呼ばれているということ。

有名企業や上場企業、大企業の第二新卒枠は、このような基礎力ができあがっていながら、転職を希望した人を狙ったものなのです。

第二新卒が有利な点はこのニーズにあります。

社会人経験者であれば、新卒の採用時のようにビジネスマナーを教える必要がありません。

第二新卒者は、電話応対・メールの送受信・失礼のない名刺交換などのビジネスマナーなど、通常ならこれらを習得済みのため、教育コストが低く済むのです。

新卒者と採用するよりも、他社で時間をかけて教育を受けた人材を雇えば、すぐにいい戦力となると考えられているわけですね。

具体的に、新卒の研修にかかる費用を計算してみましょう。

 

第二新卒採用で企業が得られるメリットとは?

コストを抑えて戦力を補強できること。

これが第二新卒を採用する、企業側の最大のメリットです。

まずリクナビなどの大手の就職サイトでは、通年で求人広告費用に100万円以上かかり、さらに採用後はビジネスマナー研修のため、3か月から6ヶ月は研修期間が設けられます。

そしてどの規模の企業でも、役員や部課長が業務時間を削って研修を行うわけです。

大企業の課長職以上の人件費は、1時間あたり3750円以上と言われていますが、これは月給60万円を、月間の労働時間160時間で割れば算出できます。

人事の教育研修者もこの新卒研修期間はほとんど仕事にならず、あまり生産的でない業務に時間を取られてしまうわけです。

これに対して「研修を生産的でないって…」と感じる人もいると思いますが、会社では業務中にどれだけ利益に貢献できるかが評価基準ですから、ごく当たり前のこと。

ここは理解しておかなければならないでしょう。

だからこそ第二新卒の方が重宝されているのです。

 

新卒者を雇うと年間で1,000円以上のコストがかかる

話は逸れましたが、新卒研修の担当官は比較的若い人事が行うため、1日あたりのコストは12,000円程度です。

また研修担当する部課長職も、講師をしている間は他の仕事をできず、この時間は1円も生み出していない状態。

新入社員も新卒研修期間の半年間は仕事をしていない状態ですから、利益を生み出すことにはつながらず、人件費のすべてがコストです。

現在の大卒初任給相場が21万円と考えると、会社は新卒者1人あたり21万円×6ヶ月=126万円の人件費を負担しなければなりません。

仮に新卒が10名いれば、1年間の彼らの人件費だけで1,260万円かかってしまうということ。

つまり全てのコストを足すと、新卒研修にかかる費用は1,000万円を超えるのです。

企業はこの1,000万円近いコストをかけず、戦力を得るために第二新卒を求めているのです。

第二新卒はこのニーズを活かさない手はありません。

 

第二新卒が転職をするメリットは即戦力+若さ

日本の中途採用市場は、主に若者向けに形成されています。

31歳を超えると、中途採用市場で一気に価値が減ってしまう点が日本の大手企業のニーズの特徴です。

この点をを踏まえてメリットを説明します。

 

日本企業の中途採用市場はどこまで行っても若者が最優先!

中途採用市場はどこまでも若い人材が有利な市場となっています。

31歳までと求人広告にも書かれていますし、管理職以上の実力がないと32歳以上のニーズがほとんどありません。

とくに事務系職種にはこの傾向は顕著です。

理由としては事務系職種は現在、縮小傾向にあります。リーマンショック時よりはまだ人数は増えている傾向にありますが、それでも20年前よりも明らかに事務職は人数が削減されています。

直接の利益を生みにくい間接部門を減らす、という世間の流れを受けて人員が減らされた経緯もあり、なかなか定数は増えません。

少数精鋭のチームである必要があるため、どうしても若くて将来性のある若者を採用したいと考えているのです。

事務系で企画などの部署で仕事をしたい場合には、とくに第二新卒の若いうちに転職することをオススメします。

 

第二新卒採用なら少しでも働いた経験が大きなメリットに

第二新卒と既卒の最大の違いは、正社員としての就業歴があるかどうかです。

正社員として就業して半年以上が経過していれば、教育をしっかりと受けた人材であると言えます。

他社で育ててもらった第二新卒が採用できれば、企業側にとってこれほどメリットがあることはありません。

「新卒でせっかく就職した会社を、こんなにすぐに辞めてしまっていいのかな?」と思われる第二新卒の方がいらっしゃいますが、気にすることはありません。

どうしても合わないのであれば辞めるのが正解なのです。

迷う気持ちは分かりますが、日本企業はどうしても若者を採用したい気持ちが強いものです。

第二新卒の貴重な期間に転職をすれば、ほかの会社で働いた経験のある貴重な人材として重宝されます。

どの企業にも需要があり、必要だからこを第二新卒を採用しているのです。ネガティブになる要素はありません。

 

第二新卒は未経験でも採用される可能性大!

第二新卒はキャリアチェンジのラストチャンスです!

営業職に就きたくないのに配属先が営業職になってしまい、辛い思いをしている新卒の方はたくさんいらっしゃいます。

ノルマを追いかけるばかりの日々に疲れ切ってしまっている人も多く「事務職に転職したい、キャリアチェンジしたい」という方がたくさんいることでしょう。

あなたもそうなのではないですか?

第二新卒の間に希望の職種に転職しておかなければ、年齢を重ねたあとには希望の職種につけなくなってしまいます。

転職のチャンスが大きく狭まるのは31歳ごろだそうです。

31歳のときに全く職種の経験がない人と、経験を積んできた人が同じ枠で争う場合、どうしても経験者に軍配が上がります。

また経験のない31歳と経験のない25歳が同時に応募してきた場合にも、若い25歳に軍配が採用されるでしょう。

日本の中途採用市場はどうしても経験者、またはより若い人材を優先するため「どうしてもこの仕事をしてみたい!」仕事があるのなら、年齢が若く需要のあるうちに転職する必要があります。

第二新卒はまさにその決断のときなので、できるだけ興味のある仕事を調べるようにしておいてください。

>>第二新卒は未経験の職種にチャレンジするチャンス!?その理由とは?

 

下記の記事で第二新卒のメリットとデメリットを総まとめしているので、ぜひチェックしてみてください。

>>【超まとめ】第二新卒で転職するメリット・デメリットはコレを見ろ!

 

 

既卒は就職できないの!?

既卒になると自信を喪失してしまう人が多く、じつは既卒者が面接に来ることはほどんどありません。

ですが自信を失わないでください。まだまだ若いのに正社員で就職できないなどということ自体があり得ません。

たしかに第二新卒者よりも、条件面を含めて不利になることは多々あります。

そのため既卒になると就職すること自体を諦め、アルバイトとして長い時間を過ごし、30歳になる直前に慌てて就職するという方が相当数いらっしゃいます。

ですがそれはよくないこと。

まだあなたが20代であるならば、若いうちに全力で就活することをオススメします。

フリーターとしての職業経験もとても大切ですが、企業によっては正社員での職種経験以外を、職歴としてカウントしない企業もまだまだ存在するのです。

ずるずると非正規雇用を転々とすることには、将来的にキャリアを狭める大きなリスクに。

まだ20代であればやり直しも効きますし「やってみたい!」と思える職種に就くことが可能なのです。

諦めて求人誌すら見ないのではなく、積極的に転職エージェントや転職サイトを活用しましょう。

若者というだけで需要はあります。

 

既卒が第二新卒者より不利な点を打破するテクニック!

既卒となった場合には、正社員就業経験者よりも時間の融通が利くというメリットがあります。

第二新卒者の多くは在職中に転職活動を行うため、転職活動をに割く時間を多く取れないという点がデメリットです。

既卒者が不利を打破するテクニックをご紹介いたします。

 

面接は朝一番に乗り込む!

面接官が一番気にしているのは若者は朝に弱く、朝に弱ければメンタルも弱いという通説です。

面接で朝一番を指定してくる既卒者は安心感を持って面接できます。若者で人事が一番心配しているのはメンタル面です。

面接日程を複数用意されたら一番朝早い時間帯を指定してください。

朝一番は面接官の集中力も冴えわたっているうえに、積極性もアピールできて一石二鳥。

この時間帯に良い印象を面接官に与えることができれば、とても強力なインパクトとなります。

 

最強の自己PR!健康的な身体を作っておこう。

運動はしていますか?

運動をして精悍な顔つきになっておけば面接時に有利に働きます。

第二新卒者は職歴などで仕事内容をアピールできますが、既卒者は職歴をアピールする場所がありません。

職歴のアピールの代わりに体力をアピールする手段が有効です。

体力のある人は、総じてメンタルも強い傾向にあるため、評価の基準となることもあるためバカになりませんよ。

体育会系の方が面接をする場合、より有利になることもあるかもしれません。

 

アルバイト経験は内容よりも目的を伝えよう!

アルバイトの経験を面接の場でアピールしても、それが希望の職種と結びつかないとなかなか良いアピールになりません。

職歴のアピールは第二新卒者の場合にはアピールできますが、既卒者の場合には難しいのが現状です。

そのためここではフリーターをしていた「目的」を焦点にして、面接官の心情に訴えかける作戦をとりましょう。

正社員での就職をせずに「フリーターをしていたのはなぜか?」という点こを面接官が気になる最大のポイントです。

目的があってフリーターをしていたのであれば、それはとても立派なことで隠すことではありません。

「役者になるために劇団での練習に時間を費やし、稽古をする時間を確保するために正社員になれなかった」といった理由よい印象を与えられるでしょう。

「スポーツ選手を目指していたがダメだった」というような理由もとても良い理由です。

正社員として仕事をしていなかった期間は、一体何をしていたのかを論理的に説明してください。

もしなくても、立派な理由を考えて対策をしておきましょう。ちゃんとつじつまが合うようなストーリーを考えてくださいね。

詐称はNGですが、自分を演出するための脚本能力も立派な才能です。

 

第二新卒も既卒も転職エージェントを積極的に活用しよう!

第二新卒も既卒も転職エージェントに登録できます。

とくに第二新卒の方は転職エージェントを活用しましょう。

第二新卒に大きな需要があり、これから少子高齢化の波が本格化することを理解しているため、コストをかけてでも採用したいという企業は増加しています。

もちろん既卒の方も転職エージェントを利用すべきでしょう。

それに既卒の方は最初から転職エージェントに登録しようとしません。

既卒の場合は登録を断る転職エージェントもいる可能性がありますが、若手であれば採用したいと考えている企業なら、喉から手が出るほど欲しいのが20代の人材です。

職歴なしでも転職エージェント経由で採用されている既卒の方はたくさんいますから、積極的に活用するようにしてください。

ダメだと思って最初から諦めることが最もチャンスを失う行為ですよ。

第二新卒や既卒の方にオススメの転職エージェントは、下記の記事でくわしくご紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。

>>【3社だけでOK!】第二新卒の転職活動で使うべき転職エージェント

 

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