第二新卒の転職に学歴は関係するのか、自分の出ている大学では大企業に転職できないのではないか、そんな不安を持たれている第二新卒の方も多いと思います。
だれもが気になる部分ですが、じつは一部の職種や上場企業以外は、ほとんど無関係だと考えて問題ありません。
新卒の就職活動のときよりも、第二新卒での転職活動の方が大企業に転職しやすいということも十分あり得ます。
今回は第二新卒の転職と学歴の関係について人事の目線からご紹介します。
学歴フィルターは第二新卒でも多少存在している
一般的な感覚であれば、卒業した大学などによって、かなり区別されているのは共通の認識です。
じっさいにその通りではありますが、100%そうだとは言い切れない点もあることから、学歴がないからとすぐに諦める必要はまったくありません。
第二新卒は新卒採用ほど学歴を重視されない
新卒と同様、第二新卒でもある程度の学歴による選別はあります。
ですが新卒ほどは学歴を重要視はしないため、第二新卒からの転職であれば自信を持って就活に臨みましょう。
第二新卒の場合は、学歴よりも仕事をどのような考え方で取り組んできたかという経験の方が重視されます。
第二新卒ともなれば、経験は浅いとはいえ立派な社会人なので、学歴だけで判断されるということはないのです。
ではなぜ新卒採用と第二新卒の採用では、学歴に対する評価指標が変わるのでしょうか？
新卒採用の選考希望者は多すぎるために学歴フィルタが適用される
新卒採用の段階では、有名企業や大企業・上場企業は採用枠がそれほどないにも関わらず、メジャーな転職サイトから何万人も就活生がエントリーをします。
これを一人ひとり精査していては、いくら時間があっても足りないために、学歴である程度は振い分けなければ、追い付かないのです。
また物理的な問題として、会場に学生が入りきらないという問題もあります。
私の経験ですが、一回の説明会に50名を超える応募が来てしまったために、自社ビルの地下会議室ではなく、対応するために別の会場を押さえた経験もあるほど。
このように応募が殺到することから、まともな対応はむずかしいことが分かると思います。
そのため新卒採用の段階では、学歴フィルターは存在するといわざるを得ません。
これは従業員が1000名を超えるような大企業であれば、どこでもそうであると言い切れます。
交流会などで、大規模な企業の人事担当者同士では「今年の新卒採用はどのレベルの大学までを採用するか」という話題で毎年必ず盛り上がる点からも分かるように、機械的に学歴で判断しているのです。
また学歴フィルターは、リクナビやマイナビなどの就職サイトに搭載されており、応募者を選別するためのツールとして機能しています。
学歴フィルターの実態とは
学歴のフィルターとは、具体的にいうなら偏差値上位の大学から順番に選別するシステムです。
東大・京大をはじめとする旧帝国大学と呼ばれる大学群、早慶上智、ＭＡＲＣＨクラス(明治大学・青山学院大学・中央大学・法政大学・立教大学)、関関同立クラス(関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学)、各地方国立大学。
ここまでが上場企業または大企業がフィルターをかける範囲です。
これらの大学出身であれば、どこかに内定を取れるだろうというレベルの大学でしょう。
少なくともよほどの有名企業でなければ、書類選考で落ちることはないはずです。
ちなみにリクナビやマイナビの管理画面は、最初から学歴フィルターをかける前提のシステム。
応募者を学歴ごとにソートする機能が備わっているので、採用担当者側は応募者を学歴でかんたんにソートできるのです。
学歴によっては、書類を詠まれる前の時点でシステムから弾かれている可能性は高いといえます。
もちろんこれは新卒に限った話なので、第二新卒では当てはまらない点には注意してください。
日本企業特有の【学歴重視】の背景
学歴を重視した採用の背景には、人事部の保身の側面もあります。
日本における大企業の根強い文化だな、と感じる側面でもありますが、ある程度の年齢の役員には、まだまだ学歴だけで学生を判断する人物が多いということです。
新卒採用の最終的な内定の決裁を出せるのは、取締役クラス以上の役員。そのため最終面接にも、役員に参加してもらう必要性があります。
新卒の就職希望者が面接したあとに、あまり印象が良くなかった場合は、役員に人事担当者が指摘を受ける場合も多いのです。
このような問題を避けるために、できるだけ印象をよくするためにも学歴を重視する傾向があるということ。
高学歴者であれば、役員側も「○○大学か。それなら仕方ない。」と納得してしまうのです。
完全に企業内での都合ですが、新卒が学歴偏重主義にな理由は、このような問題があるためだといえます。
ですが第二新卒ではそれほど大量に採用を行うわけではありません。
また転職エージェントの非公開求人経由で紹介される、レベルの高い転職希望者に絞ることもできます。
そのため学歴フィルターによる選別をしなくても、じっくりと転職希望者を面接する時間的なゆとりがあります。
第二新卒の転職希望者は社会人としての経験が最低限あるため、学歴で選別せずとも個々人の実力をじっくりと吟味する時間があるのです。
第二新卒でも学歴が求められる職種
先ほど述べたように学歴フィルターの存在は、第二新卒であればほとんどありません。
ですが第二新卒でも一部の職種には学歴が関わる会社もあります。
代表的な職種は人事・総務・経理・法務といった会社の秘密を守る部門です。
とくに人事・総務・法務は、会社を守るための有能な人材が求められるために、中途採用であっても学歴を求めます。
機密に関わる超重要な仕事もあり、家族にも話せないような内容の仕事もあるでしょう。
経営者の考え方としては共通ですが、採用を担当する面接官よりレベルの高い人材は採用できないという考え方があります。
優秀な人を雇うためには、優秀な面接官でないとなければならないと考える経営者は多いため、当然求められる学歴要件は高くなるというわけです。
第二新卒であれば、新卒ほどは高学歴を求められるわけではありませんが、それでも一部の会社や職種では、学歴を求められるケースもある点を覚えておきましょう。
第二新卒者が学歴に関係なく採用されやすい職種は？
学歴が問われる管理部門とは反対に、営業職や物流関係の管理をする仕事、技術系の社員は学歴が関係ありません。
仕事の実力や資質から見た、転職希望者の適正や将来性で採用される傾向があります。
学歴があまり問われない職種①営業職
正社員待遇で転職しやすく、最も需要が高い事務系職種の代表格が営業職です。
営業職は実力主義の世界なので、学歴はあまり重視されません。いかに売り上げを上げるかが重要視されます。
管理部門(総務や人事、経理、法務)はいわゆる間接部門と呼ばれており、会社に利益をもたらさない部門です。
反対に営業職は稼いでくる部門でありながら、あまり教育コストを考える必要がありません。
本当の実力主義の会社であれば「さっそく売ってきてください」でスタートし、ほとんど教育はしないという会社もあるほど。
売り上げ至上主義の会社も多く、売れば売っただけ支払う給与体系の会社も採用されやすい傾向にあります。
学歴があまり問われない職種②物流関係
物流関係の管理の仕事も、採用されやすい傾向にあります。
現在は物流関係が人手不足に陥っており、荷受や出荷作業のスタッフからドライバーまで、人材不足で悩んでいる会社は多いです。
一般のメーカーなどでも、物流管理のスタッフだけが足りていない状況が続いているほど。
物流関係は社会インフラの中でもかなり重要な位置を占めており、需要も大きいのが採用されやすい理由です。
フォークリフトの運転免許なども所有していると、さらに採用されやすくなるでしょう。
学歴があまり問われない職種③技術職
技術職は学歴関係なく採用されます。
仮に第二新卒で1年程度の職歴しかなくても、超大手企業への転職が狙える数少ない職種のひとつです。
とくに品質管理や品質保証、生産技術などは転職しやすい職種でしょう。
開発職は技術職がこぞって配属されたがる部署なので、転職する際の難易度はやや高くはなりますが、決して不可能ではありません。
第二新卒と学歴まとめ
結局のところ、実力が備わっていれば、第二新卒での転職に学歴は大きく影響しません。
学歴のことはあまり気にせず、自分自身の長所を活かして、自信を持って転職活動を進めてください。
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