第二新卒で最低限の社会の知識やマナーを学んではいるものの、やはりきっちりとした研修などを受けられるかどうかは、だれもが不安に感じるところでしょう。
社会人経験があるとはいえ、数ヶ月から数年の期間しか働いていないのですから、新しい職場でどんな扱いを受けるのか不安を感じるのも無理はありません。
ですがそのような心配は無用です。
第二新卒での研修を受けられるかの不安なら、入社する企業の規模と入社の時期を吟味すれば解消できます。
今回は第二新卒者が、新卒と同様の研修を受けられるのかどうかについてくわしくご紹介します。
目次
【結論】多くの企業では第二新卒に新卒並の研修期間を設けていない
第二新卒で入社した場合には、職種や入社時期にも左右されますが、基本的には新卒同様の手厚い研修期間が用意されていることはありません。
第二新卒は基本的に即戦力ではありませんが、中途採用者の枠の中に入ります。
既卒などであれば研修を実施する企業もありますが、第二新卒の需要は「他の企業に新卒として入社して、最低限のビジネスマナーを習得した人材」である点です。
第二新卒には研修自体は用意されますが、よほどの大企業でなければ半年間以上の研修期間を設けられることはないでしょう。
半年間を超える研修期間を用意するのであれば、新卒を採用した方がよほどコスト面で優れていると経営判断されます。
企業が第二新卒者を採用するメリットは、まさに「研修コストが不要なこと」にあるからです。
第二新卒が研修を受けられるかは企業規模で判断できる
大企業であれば第二新卒に対して研修を実施します。
もちろん新卒ほどではなくとも、大企業ならではの手厚い研修を受けることになるでしょう。
従業員数1000名を超えるような大企業の場合は、社員全員が同じ動きを取れるように統率を取る必要があります。
大企業の場合は個性よりも強調性が重要視され、収拾がつかなくなる自分勝手なスタンドプレーが許されません。
仕事を進めるうえで、考え方の統一を行うため、大企業では30代の中途採用者に対しても、手厚い研修を課しているところが多いです。
基本的に大企業ではその人の多さゆえに、考え方を統一して同じ方向を向かなければ仕事が上手に回りません。
そのため個人の個性よりも、与えられた役割に徹することを求められます。
だからこそ研修が必要であり、ある程度以上の時間をかけてじっくり教育をする必要性があるということです。
中小企業では第二新卒も入社直後から戦力扱い
中小企業であれば統制をとるために研修を行うことはありません。
そもそも仕事のやりかたも統率されていませんし、中小企業では第二新卒であっても扱いは実質的に即戦力です。
新卒に対して研修期間を設けられない、設けない会社も多いのが中小企業の実態です。
中小企業の場合でも、新卒には三ヶ月程度の研修期間を設けることがありますが、これは大企業のような社員全員の統率をとるための新入社員研修ではありません。
基本的に会社に慣れてもらう事だけを最優先した、OJT主体の仕事を見て覚えるための研修です。
仕事の進め方に定形のマニュアルなどはなく、どうしてもファジーな研修になりやすいでしょう。
中小企業の第二新卒は多くの場合、入社時に戦力として考えられているもの。
これはとても手痛い問題で、経営者や人事が「第二新卒の場合にも研修が必要だ」と現場に指示をしても、人手不足が慢性化している中小企業では、そのような余裕はないのです。
もちろん手を抜いているわけではなく、それはあまりの仕事の多さゆえ。
それだけ会社が潤っている状態ではありますが、中小企業では当たり前のことなのです。もちろん今の大企業もかつてはまったく同じ姿であったことでしょう。
戦力として第二新卒を頭数に入れている以上、研修期間がほとんどないのは必然と言えます。
経営陣はじっくり育てたいと考えていますが、現場は早く手を動かす戦力が欲しいと考えるのは、ごくありふれたものなのです。
決しておかしなことではないため、その環境に早く慣れることに尽くしましょう。
第二新卒が研修を受けるなら4月1日と10月1日の入社を狙おう！
大企業では採用力や会社のブランドなどもあり採用に余裕があるので、儀礼的に中途採用者を一定の時期に入社させる可能性があります。
たとえば毎年2月と8月に求人のピークの波が訪れますが、この時期に採用活動を開始して、4月1日と10月1日に入社をさせたいと考える企業が増えるため、この前期間に求人のピークがあります。
人事部で働く私の経験上、この求人ピークは毎年変わりません。
採用をしても入社まで2ヶ月程度かかることが一般的なので、このような波を描くということもあります。
そして4月1日と10月1日入社の場合は、新卒の社員の研修に第二新卒や中途採用者を同時に研修を受けられるケースが多いのです。
メーカーなどではこの傾向がとくに顕著で、半年から1年間程度新卒社員の研修を行っています。ほぼ通年ですね。
大企業の場合は、専任の新卒社員研修専門の人事部員もいます。
4月1日と10月1日に入社してもらえれば、新卒社員と第二新卒社員の研修などを一緒にまとめられるため、会社的にもコストカットにつながるので好都合。
新卒社員のように通年で行う事はなくても、3か月程度は第二新卒のような中途採用者でも研修に参加させてもらえます。
このメリットは採用する企業側にも第二新卒にも多大なメリットがあります。
新卒社員同様の研修を第二新卒を扱うことで「ていねいな指導をする会社」として世間からも受けがよいですし、全員の能力を研修で底上げできるのです。
第二新卒者側からすれと、いきなり激務で潰されることもなく、会社に馴染むための心構えをつくる期間にもなります。
中小企業でも第二新卒者に手厚い研修があるケース
中小企業と一くくりにしてしまいましたが、現在では人手不足が本格化していることから、転職市場では若者の奪い合いが本格化しています。
この状況では、若者がより手厚く扱ってもらえる大企業に取られてしまうため、中小企業でも若手の定着率アップと採用確立アップのためにさまざまな策を行っているのです。
このように大企業に勝つべく、研修をていねい実施する中小企業の特徴をご紹介します。
取引先が超大企業ばかりの実力のある企業
取引先が誰もが名前を知る大企業や、人気企業ばかりという会社は日本では少なくありませんが、特殊な技術を持っているメーカーであれば珍しいことではありません。
オンリーワンの技術力と、強かな営業力を持った企業の求人を狙ってみてください。
取引先が大企業ばかりであれば、失礼な態度を取れば仕事がなくなってしまうため、大企業同様の考え方を浸透させるため、第二新卒でも新卒同様の研修を行う可能性が高いです。
まずは受けてみたい企業のホームページをよくチェックしてみてください。
大企業を中心に取引をしている会社は、研修や育成について前面にアピールしているのでわかりやすいでしょう。
また大企業は取引先に対して報酬の払いが良い傾向にあるため、給与も中小企業なのに高水準であることが多いです。
大企業・上場企業の子会社は親会社と同水準の研修を実施する！
大企業や上場企業の下請けではなく、資本傘下にある子会社の役員は、ほとんどが大企業からの出向組か転籍組です。
そのため役員の教育研修の必要性に対する意識レベルが高い傾向にあります。
仮に資本提携を受けている企業の規模が、中小企業のレベルであっても、親会社と同じ水準の研修を中途採用者に行うように指示をするケースが多いです。
ですから中小企業とはいえ、誰もが知っている大企業の子会社を狙うのはオススメでしょう。
○○株式会社(大企業の名前)からの資本比率100%のような内容でホームページに記載されているのですぐわかるはず。
大企業出身者は統率された仕事を行う社員を好みますので、大企業の子会社では、ほとんどの場合この傾向が見られます。
ときには大企業本体の研修に参加したりと、違う世界を見るチャンスもあります。
特殊な業界を狙う！
特殊な技術をもって仕事を推進しているような会社を狙います。
特殊な技術をもって儲けを出している企業の特徴としては、この会社でしか絶対につくれないネジや鉄製品を生み出している会社です。
社員が特殊性を理解しないと仕事を進めることができません。
業務知識の習得を入社時にしておかないと仕事を進める事すらできない可能性が高いです。こうした企業も研修を手厚くします。
自分たちの作っている製品が、どこで使われて具体的にどのような部分で評価されているか分からないと、営業などに行ったときも恥をかいてしまいます。
そういった特殊技術で成り立つ会社の求人を狙ってみてください。こうした企業も給与は高い傾向にあります。
ベンチャー企業では第二新卒の研修がないのが一般的
創設間もないベンチャー企業では、中小企業よりもさらに研修が行われない可能性が高いです。
まずベンチャー企業の場合には、仕事の進め方自体が中小企業以上に確立されていません。
新入社員研修を行う目的は、企業としての仕事の進め方や考え方の統一が主な役割ですので、ベースになる業務分掌ががないと研修ができません。
何をベースにして仕事の進め方を教えればいいのか分からないからです。
仕事の基礎や考え方の統一、経営者などの幹部との意思疎通の結果、研修内容に落とし込まなければ研修は上手くいきません。
しかしベンチャー企業は、毎日手探りで仕事を進めていき、日々業務フローも変わっていくため、そもそも統一された考え方自体がありません。
毎日新しい問題が発生してその都度に対応していかなければならないため、定型化された研修は役に立たないのです。
考え方の統一がないがゆえに、大企業であるようなお決まりの研修は意味がないために実施しません。
メガベンチャー企業では研修がある
いわゆるベンチャー企業が急成長を遂げて、従業員数が301名以上になったメガベンチャーでは、第二新卒に対しても教育研修が行われています。
メガベンチャーまで成長すると、ふつうの中小企業と仕事の進め方が変わらないためです。
この場合には、一般的なお決まりの教育・研修やマインド教育などが効果を発揮する有効な手段となるため。
ベンチャー的な社風の会社で、第二新卒で採用されたあとに、しっかりとした教育研修を受けたい場合には、メガベンチャー企業を志望するのも一つの手です。
ベンチャー企業でも社長が高学歴なケース
東大卒・京大卒・一橋など、高学歴な社長が会社を起こした場合には、大企業で修業を積んでから会社を起こしているケースがあります。
その場合にはベンチャー企業といえど、社員にも自分がしてもらった教育と同じように育てたいと考える社長も多いため、教育研修がしっかりと行われる可能性が高いです。
社長の学歴などは、企業ホームページやインタビューの経歴紹介などにも書かれていることが多いのでチェックしやすいです。
目安にしてください。
第二新卒者が研修制度の充実した企業を狙うなら転職エージェントを利用しよう
第二新卒としての採用後に教育研修を受けたい場合には、第二新卒で教育研修を受けられる企業の求人を狙う必要があります。
ハローワークや転職サイトの「教育制度あり！」の文言を信用するのも考えもの。
転職サイトやハローワークの場合、実際にどのような研修を行っているかの確認を求人窓口の担当者は確認できません。
転職エージェントの場合には、そのような不誠実な対応をした場は、企業の採用担当者にクレームを入れるくらいの関係ですから、嘘を書くことはできないのです。
そのため求人を出す企業は、クレームを受けることは書けませんので、求人の信ぴょう性が高いといえます。
もちろんあなた自身も転職エージェントに「研修が受けられる、しっかりした企業に入社したい」という意向を伝えることが大切です。
そうすれば研修内容の充実した企業を優先して求人紹介してくれます。転職エージェントの活用で、教育研修の充実した企業の内定をゲットしましょう！
第二新卒の方にオススメの転職エージェントは、下記の記事でくわしくご紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
>>【3社だけでＯＫ！】第二新卒の転職活動で使うべき転職エージェント