転職活動をするときに、だれもが考えるのが資格の取得なのではないでしょうか。
人事担当者を落とせるキラー資格があれば、たしかに就職にはかなり強みになることでしょう。
ですが第二新卒者の方であれば、まだまだ社会人経験も少ないことから、どんな資格が本当に役立つかがわからないはず。
基本的には資格取得について、企業でさまざまな考え方がありますが、業務に関係する資格を取得するという鉄則を守るようにしましょう。
この記事では第二新卒の就活で強みになる資格をくわしくご紹介します。
目次
転職希望の仕事と関係ない資格は避ける！
資格を持っていると転職に有利になる職種もありますが、職種とあまりにもかけ離れた資格を履歴書にズラズラと書き立てるのは、絶対に避けるようにしましょう。
理由としては、業務に関係のない資格ばかり取得していると、あらぬ疑いを人事にかけられてしまうからです。
資格の勉強ばかりして、この人、本当に大丈夫なのかという疑問です。
いわゆる資格コレクターと呼ばれるタイプの人は、やや敬遠される傾向にあります。
なぜなら仕事に一生懸命がんばっている人が、資格取得の勉強ばかりしているということはあり得ません。
どうやってこの資格取得のための勉強時間を確保しているのだろうかと勘ぐられるはず。
趣味的な資格で資格欄を埋め尽くしている人にも、確実に警戒心を抱かれてしまいます。
資格を取得するには勉強時間もさることながら、試験を受験しにいく日程の確保も必要ですよね。
仕事が忙しい人が休日にリフレッシュもせずに、趣味的な資格ばかり取ることを目指しているのならそれは立派な趣味。
資格欄に書くよりも、履歴書の備考欄に「趣味は資格を取ることです」とアピールしたいところです。
あまりにも仕事と関係のない資格を取得してばかりいると「この人はヒマで仕事しないつもりなのかな」「現実逃避してるのではないのかな」とかえって悪い印象を持たれてしまいます。
業務と関係ない悪印象な資格を紹介！
業務と関係のない資格で、とくに印象に残ったものを紹介いたします。
京都検定や世界遺産検定など、趣味的な要素の強いものがとくに悪い印象でした。
タクシー業界やホテル業界のような、観光業に勤務したい場合には有利になることもありますが、メーカーや商社などでは不利に働くケースもあることを覚えておきましょう。
人事以外の職種だと社労士は印象が悪い
注意が必要な資格の中に、じつは社会保険労務士があります。
人事部門の社員以外が取得しても、かえって警戒される資格が社会保険労務士です。
もしも人事部や総務部で企業の面接を受ける場合には、かなり有効な資格の一つですが、営業職や製造職の仕事をしたいと考えているときには警戒されます。
労働基準法にくわしいということで、面接に有利になる会社はありません。
労働基準法にくわしいと、現場に入社したあとに労働基準法違反について、周囲の社員に細かく話されるのをよく思わないもの。
どれだけホワイトな会社でも100%法律の範囲に収まることはありませんし、中小企業ほどイレギュラーは生じるものです。
ほかにもトラブルを起こして退職することになった場合、労働基準法にくわしいがゆえに労働問題や訴訟に発展されるのでは、とあらぬ警戒も。
ほとんどの会社が何らかの形で労働基準法違反は起きていますし、努力は必要ですがなくすことは不可能です。
労働基準法にくわしいことは、労働者の権利を知っていることでとても大切なことでしょう。
ですが残念ながら日本企業の現実として、労働基準法を完全に遵守できる企業はほぼ皆無。
残業がほとんどないホワイト企業の人事部でも、100％の遵守が難しいことを理解しているため、無駄に労働基準法にくわしい社員は嫌がります。
社会保険労務士の資格取得は、うっかり履歴書に書くとかえって内定から遠ざかる資格の代表格です。
せっかく社会保険労務士の資格があるのなら、できれば人事や社労士事務所などへの転職の方がよいのかもしれません
第二新卒にオススメの資格を徹底調査！
mos(マイクロオフィススペシャリスト)
最近は20代の新卒にも、パソコンを使えない人が増加してきています。
スマホやタブレットがあれば、日常のコミュニケーションや情報収集ができるため、一見するとパソコンは不要かも知れませんが、業務では不可欠です。
せめてエクセルの関数の基本的なものや、ワードの書式設定、パワーポイントくらいは使えるようになっていて欲しいのが企業側の本音でしょう。
あまりにもパソコンを使える人が少ない、40代から50代の社員の方を対象に、社員研修として勉強会を行う企業も増えていますが、最近では新入社員にも対象を広げています。
いままでの常識でいえば、パソコンを使えないのは年配者中心だったのですが、最近では若い世代も深刻。
スマホとタブレットの急激な普及で、20代の新卒や第二新卒の中にも、オフィスソフトを使いこなせないことがアンケートで発覚したためです。
これは一社だけに限った話ではなく、大企業や中小企業、ベンチャー企業問わず同じ傾向が見られます。
時代の変化に企業側がついていけていないという側面でもありますが、それでもパソコンが使えないと入社後に100%困ることに。
こんな時代だからこそMOSの資格取得が転職に有利となります。時間があるなら、ぜひ取得しておきたい資格です。
知的財産管理技能士
知的財産管理技能士3級は、合格率ほぼ90％のかんたんな資格ですが、企業からは注目を集めています。
知的財産権の侵害などがたびたび、ニュースになっていますが、社員の知識不足からニュースになる事態に発展するケースが多々あります。
企業が他人の作ったイラストなどの創作物を、勝手に使うという行為は許されていません。
ごく当たり前の気を付けるべき問題ですが、日本では著作権に関しては認識が甘い傾向があるため、一向に減る傾向にありません。
企業のコンプライアンス室などでも資格取得が推進されていますし、お手軽に取得できる国家資格の一つです。
ぜひ資格取得をしてみてください。
とくにメーカー希望者の方は、取っておけば損することはありません。
メーカーで知的財産への知識が深ければ、法務や知的財産管理室のような部署へ配属される可能性もあります。
文系理系問わず事務職に転職するチャンスがあります。
日商簿記検定2級・日商簿記検定3級
日商簿記検定の2級または3級は取っておいて損がありません。
営業職から製造職、システムエンジニアでも、経理のことを理解できて損をすることはないのです。
とくに簿記2級には、工場の製造原価などを知るきっかけにもなりますし、大企業であれば現場の社員にお金の流れを勉強してもらうことで、コスト削減案の募集することもあるほど。
企業が法人として存在している以上、お金の動きがないことはあり得ません。簿記や会計は絶対に必要な知識です。
経理志望者でなくても、資格取得しておくことをオススメします。
英語検定2級・TOEIC500点以上
英語検定2級以上、またはTOEIC500点以上は、取得しておけば就職に有利です。
反対に英語検定2級以下とTOEIC500点以下は、履歴書に記載しない方が良いかもしれません。
具体例を挙げると、過去にこんな例がありました。
一次面接で上司である人事課長と面接しているときでした。
その課長は50歳でかなり年配の方でしたが、グローバル企業なのでTOEICの点数は800点を超えているほどの英語力。
面接に来た有名大学出身で第二新卒の方が提出した履歴書の資格欄に「英検準2級取得、TOEIC400点取得」との文字があります。
面接後に人事課長はこう話しました。
「こんなの書かなくて良いのに。かえって印象が悪くなってしまった。どうしたものか。人柄自体は悪くないし、若いから伸びしろもあるのに。これでは役員面接まで上げられない。」
大企業であれば社内でTOEICの試験が毎年行われていますし、社内の平均点が500点を切ることはありません。
そのため働きながらでも取得できる500点以下の人材に対して、どうしても疑念を拭い去れなかったのでしょう。
もし英語に関する資格について履歴書に記載するのなら、英語検定であれば2級以上、TOEICであれば500点以上の点数を基準にしてください。
逆にそれ以上の一級や500点以上なのであれば、十分武器になる資格ですから、しっかりとアピールしましょう。
第二新卒が取得するのにも、オススメの資格のひとつです。
衛生管理者
衛生管理者の資格ですが、最近は労働基準監督署がかなりこまめに事業所を巡回しており、管理者がいないと困る状況です。
衛生管理者は、ある程度以上の規模の企業であれば何人いても良いくらい重要な資格です。
社内の人間に受けに行かせればよいとも思いますが、意外と資格取得するには時間がかかることも重宝される理由。
たとえば関西で衛生管理者を資格取得しようとすれば、加古川市(兵庫県)まで行く必要があります。
神戸の企業は良いですが、京都大阪滋賀の企業の人事担当者は、いつも頭を悩ませているでしょう。
関東でも同様で、わざわざ千葉県まで社員を出張させる必要があるため、丸1日を潰させてしまいます。
もしも募集している職種で、衛生管理者がいない事業所に資格保有者が来ると、かなり嬉しいというのが本音です。
ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナーはお金のスペシャリストです。
とくにこの資格は事務職・営業職ともに相性の良い資格。
保険関係のお金の知識も身に着くので、金融関係の営業職では資格取得を推進しているほど有利な資格の一つです。
銀行出身者なども多く持っている資格ですが、第二新卒が持っているとかなり注目される資格だといえるでしょう。
宅建(宅地建物取引士)
宅建の資格は、不動産関係に転職する場合はかなり有利です。
事業所に宅建の資格者がいないと、不動産取引に関する業務をしてはいけないという法律もあるため、建設・不動産系の企業であれば必要とされる資格。
宅建の資格者が企業にいないと、不動産関係の会社では営業活動自体ができないのです。
ですがそこそこ難易度は高い方ですから、勉強時間の確保はそれなりに大変かもしれません。
危険物取扱者(特に乙四に注目)
メーカーで自動車関係や重機製造をする会社に就職する場合は、危険物取扱者のうち特に乙四の資格を取得しておきましょう。
ガソリンスタンドの責任者の方の多くが持たれている資格ですが、重機製造等の大きな産業の会社には、かならず引火の危険性のある油倉庫があります。
そのような引火の危険性のあるものを取り扱う企業では、危険物取扱者を一定数は配置しなければなりません。
工場で資格を取らせようとしても、思いの外むずかしい資格のために重宝されるのです。
消防署が資格者の在籍状況について、抜き打ちで監査に来ますが、危険物取扱者の免許保持者が法定より少ないと、口頭注意や改善命令を出されます。
メーカー志望者は持っておいて損のない資格だといえるでしょう。
販売士
ドラッグストアなどの待遇はかなりよくなっており、給料がよいのため転職希望者も増えています。
もしドラッグストアをはじめとした小売りで転職するのなら、販売士の資格がオススメです。
この資格は店舗運営をはじめとした、マーケティング理論なども勉強するため、面白いうえに1級を取得すれば大きく評価されます。
現場での業務に活きる資格ですから、イチオシの資格だといえるでしょう。
CAD
メーカーの技術部門に未経験から転職したい！という場合には、CADの資格を取得しましょう。
派遣社員でも時給1,500円支給されるほど重宝されます。正社員で技術職志望なら、ぜひCADの資格取得をオススメします。
正社員であれば給与もよくなるのは、かんたんに想像できますよね。場合によっては資格手当も支給されるケースがあるほどおいしい資格です。
士業(弁護士・政書士・司法書士・社労士)は独立開業のための資格
弁護士・行政書士・司法書士・社労士といった資格は、独立開業型資格といいます。
資格取得をして専門の事務所に就職する場合には必須です。
しかしながら、一般的な事業会社でこれらの資格を持っていてもあまり評価されません。
独立開業型資格を取得して一般企業へ就職活動をしても、その資格を活かした職場で働かないのか、という疑問を持たれてしまいます。
将来独立したい場合には、これらの資格取得は有効ですが、もしもそうでない場合には、ほかの資格を取得した方が無難です。
とくに法律にくわしい人は、経験者の幹部としてであれば有利ですが、現場に配属するのを嫌がる経営者もかなり多いです。
ほとんどの企業が無難な人を採用したいと考えているため、第二新卒で一般企業に転職する場合には、有利になりにくいといえます。
税理士は上場企業の経理職への転職に有利
税理士の資格は、独立開業型の資格ですが、上場企業の経理は決算がとても複雑なため重宝されます。
税理士には企業の経理部門という就職先があるので、科目合格を積み重ねながら資格取得するのもよさそうです。
まとめ
営業職のようなバリバリの利益部門や、開発職のような技術系職種を目指しているのにも関わらず、まったく関係のない資格の取得に奔走している人も見かけます。
業務に関係のない資格を持っている方は、面接を受けに行くときに履歴書にあまり無駄なことは書かない方がよいのかも。
業務と関係のない資格を書き連ねられても、面接時のトーク程度には貢献しますが、合否の判断には直結せず、場合によってはマイナスになることさえあります。
自分自身が将来就きたい職種をよく考え、関係のある資格を効率よく取得しましょう。
第二新卒専門の転職エージェントに相談してみよう
インターネットの情報だけでは企業が第二新卒の転職者に今求められている資格やスキルについて調べるのは限界があります。
第二新卒車の転職を専門に行なっている転職エージェントのコンサルタントに相談すれば、リアルタイムな採用動向や求められているスキルなど、企業の生の声や情報を聞くことができます。
転職サイトではなく、対面で話ができる専門の転職エージェントと話をしてみることが、第二新卒転職成功のカギです！
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